ゴールドマン・サックス証券の名高い裁定取引部門に在籍したキャリア初期から、シティ・グループ役員を務める現在にいたるまで、ロバート・ルービンはアメリカ金融システムの中心に立つ重要人物であり続けている。また、米国史上最長に及んだ経済発展期の立役者でもある。ルービンは著書『In an Uncertain World』のなかで、近年アメリカで起きた重要な出来事を深い洞察力で鋭く分析しながら、市場を評価し、かつ世界経済の新たなリスクに対処するための、明確で一貫したアプローチ方法を提示している。

ルービンの根本哲学は、絶対確実なことなどない、というものだ。その確率論的思考が、ビジネス界でも政界でもルービンのキャリアを導いてきた。本書を読めば、ビル・クリントンやヒラリー・クリントン、朱鎔基・元中国首相、アラン・グリーンスパン、ローレンス・サマーズ、ニュート・ギングリッチ、サンフォード・ウェイル、そして最近ではダニエル・パトリック・モイニハンとの会談で、その哲学が実践されていることがわかる。アジア、ロシア、ブラジルの通貨危機や、連邦政府機能の一時停止、株式市場の上昇と下落、9.11以後の世界をめぐる問題、現在も続く財務政策の悪戦苦闘など、経済や政治上のさまざまな大事件に直面したルービンが、自らの哲学を幾度となく応用させていく姿を見てとることができる。

本書でルービンは、魅力的で率直な語り口と細部に対する鋭い観察眼とを駆使し、ホワイトハウスの日常――重要か平凡かを問わず数々の問題が降りかかる日常――を描き出す。その鋭敏さは、国家の行く手に横たわる問題を検証するときと少しも変わらない。政治的回顧録でもあり、規範的な経済分析でもあり、ビジネス問題についての個人的見解でもある『In an Uncertain World』は、30年にわたってワシントンとウォール街の中心に居続ける人物による、政界と経済界に対する奥深い考察の書だ。

「本書の主な関心は、国家の元首および軍の最高指揮官としての彼の名で、その積極的な指揮のもとで行われた戦争の道義的、政治的、法的な説明責任を、天皇が公的に認めずに済んだ点にある」。著者は「ヒロヒト」執筆の動機をこう説明する。つまり東京裁判で免れた昭和天皇の「戦争責任」を改めて問い直そうというのである。そのためにビックスは1500余点にのぼる膨大な文献資料を集め、それを「証拠」として「独裁的天皇制の枠組みにおける単なる御輿であり、軍部の操り人形にすぎなかった」という従来の定説を否定している。

確かに、満州事変から大平洋戦争にいたるいわゆる「十五年戦争」の政策決定プロセスで、国際協調を配慮しながら軍部の拡大政策に引きずられていく天皇の苦悩を生々しく描き出してはいる。しかし、けっきょくは「日本が国外で行ったことに対して、どんな個人的責任も自覚せず、13年11カ月にわたって多くの人命を奪った侵略戦争の罪を1度として認めなかった」という天皇像を導き出している。その前提は「十五年戦争」をパリ不戦条約（ケロッグ・ブリアン条約）に違反した「侵略戦争」と断じた東京裁判判決と軌を一にしているようにみえる。

「満蒙は日本の生命線」といった松岡洋右や「戦争の原因は領土、資源の不公平な分配」とする近衛文磨の考えを、ビックスはいとも明快に「誇大妄想のナショナリズム」「誇張された利己的な国際情勢の解釈」と決めつけている。そして、戦争原因を「領土拡大と戦争への情熱にとらわれていった天皇」に求めるのだが、「列強は人種的な対立につき動かされており、日本がアジアにおける有力な国家として台頭することを望んでいない」という近衛の言葉（論文「世界の現状を改造せよ」）と、それを信じた天皇の国際情勢認識を被害妄想として片づけるほど、あの戦争は単純なものだったのだろうか。そんな疑問が残るのである。（伊藤延司）